一時帰国中の医療保険どうする？
日本への一時帰国を控えて、「医療保険どうしよう？」と悩んでいませんか？
- 一時帰国中の病気や事故に備えておきたい
- 一時帰国の間に健康診断や歯科治療など質の高い医療を積極的に受けておきたい
医療保険を考えるとき、多くの方はこの2つのニーズに分かれるのではないでしょうか。
とはいえ、住民票を抜いて海外に居住している方にとって、日本での医療費対策はそう簡単ではありません。国民健康保険や社会保険が使えない場合、風邪の診察ひとつでも全額自己負担となり、思いのほか高額になることもあります。
私はアメリカに渡る前、損害保険・生命保険の上級資格を持ち、保険代理店で約5年間、個人・法人問わず幅広い保険提案に携わってきました。現在は海外在住者として、自らの経験から「海外医療保険の実情」も体感しています。
この記事では、海外在住者が一時帰国中に備えるべき医療保険の基礎知識や注意点、選択肢について解説します。この記事を読むことで、ご自身の状況に応じた最適な選択をより明確にできるようになるはずです。
まず案外と見落とされがちなのが、「滞在国で加入している保険が日本でも使えるかどうか」。ここを確認することで、意外とカバーされていたというケースも多くあります。
次に、誰もが一度は考えるのが、一時的に住民票を戻して国保や社保に加入する方法ですが、これは完全に「自治体（国保）」や「健保組合（社保）」の裁量による“ガチャ”です。最近の傾向では、海外在住者がこれらの保険を利用するためのハードルは高くなっています。
また、クレジットカード付帯の海外旅行保険がある程度の助けになる場合もあります。これでも補償が不十分なら、日本や海外の民間医療保険を利用することが現実的な選択肢となります。
特に、「積極的に日本の医療を受けたい」方は、その目的に応じた保険を選ぶ必要があります。万が一の備えだけではなく、検診・治療・歯科通院など、積極利用を前提にした保険プランが必要です。
本記事では、こうしたさまざまな視点を踏まえて、一時帰国中の医療リスクにどう備えるか、あなたにとって最適な方法を一緒に考えていきます。
日本の医療制度と一時帰国者
海外在住者の多くは住民票を抜いているため、日本の国民健康保険や社会保険には加入していません。そのため、日本に一時帰国しても「保険証のない状態」で医療機関を受診することになります。これは、訪日外国人が自由診療で受診するのと同じ扱いとなり、治療費が高額になる可能性があります。
一方で、住民票を抜かずに海外生活を続けている方は、国民健康保険や社会保険に引き続き加入しているケースもあります。この場合、保険証があれば帰国中も通常通り3割負担で医療を受けられますが、保険料の支払いが継続しているため、費用対効果の見直しも必要です。自身の居住状況や保険の加入状況に応じて、どのような医療費負担になるのかを事前に確認しておきましょう。
医療保険を検討すべきとき
以下のようなケースに該当する方は、帰国前に医療保険の加入を検討しておくと安心です。
- 高齢の家族と過ごすため、長期滞在を予定している
- 小さなお子さんを連れて帰国する
- 妊娠中、または持病がある
- 滞在中に健康診断・がん検診・歯科治療などを受ける予定がある
- 感染症の再拡大（例：コロナ）が心配される時期に帰国する
- 日本の医療技術を活用して、積極的に検査・治療を受けたいと考えている
このような状況では、予期せぬ体調変化や計画的な医療利用に備えておくことが、結果的に安心で快適な滞在につながります。備えが安心につながります。
誰も好んで病気やケガはしませんからね。
大人は何とかするけど、小さい子がいるとやっぱり不安ですよね〜
保険に入らない場合のリスク
「短期間の滞在だから大丈夫」と思って無保険で帰国する方もいますが、風邪の診察だけでも数千円〜数万円かかることがあります。万が一、救急搬送や入院が必要になった場合は、数十万円単位の出費になる可能性もあり、保険加入は“いざという時”への備えとして大いに価値があります。
また最近では、「せっかく日本に戻るのだから、健康診断や歯科、婦人科検診などを積極的に受けたい」という方も増えています。これらの医療サービスは自由診療や全額自己負担になることも多く、積極的に医療を活用する場合でも、事前の保険加入が大きな経済的サポートになります。
代理店勤務時代に感じた「保険の不思議な法則」
私が保険代理店に勤務していた頃、数多くのお客様と接する中で、こんな傾向を感じていました。
保険に入らない人、あるいは補償が極端に少ない超ミニマムなプランを選んだ人に限って、実際に保険が必要なトラブルに遭遇することが多い。
逆に、しっかりと補償内容を検討し、きちんと保険に加入した人ほど、トラブルに遭わず、保険を使うことなく無事に過ごすという不思議な現象も何度も見てきました。
もちろんこれは統計的なデータに裏付けられたものではありませんが、備えへの意識が高い人ほど、自然と健康管理やリスク回避の行動が取れているという側面もあるのだと思います。
「備えあれば憂いなし」とはまさにこのこと。単なる運ではなく、日頃からの準備が結果を左右している――私はそう感じています。
一時帰国中の医療保険の選択肢
海外在住者が一時帰国中に利用できる医療保険には、いくつかの選択肢があります。その中でもまず最初に確認しておきたいのが、滞在国で加入している医療保険が日本での診療に対応しているかどうかです。
1. 滞在国の医療保険に海外カバーがあるか確認する
現在滞在している国の医療保険によっては、緊急医療や一時帰国中の短期治療費が補償対象になっていることがあります。もし日本での医療費がカバーされるのであれば、追加の保険加入が不要になる可能性もあり、大きな節約につながります。
ただし、補償の範囲や請求条件は保険会社によって異なるため、契約書だけで判断せず、保険会社に直接確認することが重要です。たとえば、日本での外来や入院は補償対象か、事前申請が必要か、請求に必要な書類（診断書・領収書・翻訳など）は何か、立替精算か直接支払いかなど、事前に把握しておきましょう。
実はこれ、私のアメリカでの日本人の同僚でも見落としている人が多いポイントです。多くの人が「日本を離れたら国保が使えない」ことを知っているため、「滞在国の保険も国外では使えない」と無意識に思い込んでしまっているのです。
特にアメリカでは、歯科治療が非常に高額なため、一時帰国の目的が「日本で歯科治療を受けること」というケースすらあります。皆さん、全額自己負担を覚悟して日本の歯科を受診するのですが、あとになって「実はアメリカの保険が使えたかもしれないよ」と伝えると、ほとんどの人が「えっ！？そうなの！？」と本当に驚きます。
私自身、この点を知らずに一時帰国中に医療費を全額自己負担することになってしまいました。後から保険会社に確認したところ、「英語での診断書提出」などの手続きは必要ですが、補償対象だったと判明。最初に確認しておけばよかったと強く感じました。
診断書、請求書、領収書の英訳は必要だったでしょうが、せっかくなら使えば良かったと思いました。失敗談です💦
是非、一時帰国前に保険会社へ問い合わせてみて下さい。
2. 住民票を取得し、国民健康保険や社会保険に正式加入する
これは、海外在住者なら一度は検討したことがある選択肢ではないでしょうか。確かに、住民票を再取得すれば、形式上は国民健康保険（国保）や社会保険（社保）への加入が可能になります。
しかし、住民票を取得することで発生する「納税」「年金加入」「就学」などの義務や手続きの煩雑さを考えると、なかなかハードルの高い方法とも言えます。そして、住民票を取ったとしてもこれらの保険に入れないことがあります。
本当に加入可能か？
一時帰国中に住民票を取得すれば、形式上は国保や社保への加入手続きが可能になりますが、実際に加入できるかどうかはケースバイケースです。最近の傾向では、海外在住者がこれらの保険を利用するためのハードルは高くなっています。
まず、国民健康保険（国保）の場合、多くの自治体では住民票取得＝国保加入義務とされていますが、中には「1年以上の滞在予定があること」を条件にしている自治体もあります。一方で、比較的柔軟に対応してくれる自治体もあり、数週間〜1か月の滞在でも加入を認めてくれる場合もあります。
社会保険（社保）も同様で、たとえば家族の扶養に入る場合、保険者（協会けんぽや健保組合）が「実態として日本に居住しているか」「扶養にふさわしい収入・生活状況か」といった判断を行います。滞在期間が短かったり、海外収入があったりすると扶養認定が下りないこともあります。
つまり、住民票を取得すれば自動的に保険に入れるわけではなく、
- 加入資格を満たしているか（滞在期間、生活の実態）
- 申請を受け付けるかどうか（自治体・保険者の判断）
- 必要書類や証明（滞在予定、収入、住居など）
がポイントになります。
そのため、「住民票を取得＝保険加入OK」と安易に考えるのではなく、事前に自治体や保険者に確認をとることが必須です。
保険加入とセットで生じる「その他の義務」
住民票を取得することで、国民健康保険への加入が可能になりますが、以下のような保険料以外の義務や手続きも発生します。
- 住民税：その年の1月1日時点で住民票があると、たとえ1週間の滞在でもその年分の住民税が課税対象になります。
- 国民年金（国保の場合）：住民票を取得すると、原則として20歳以上は国民年金への加入義務が生じます。短期間の滞在であっても1か月単位で保険料が発生します。
- 扶養・社会保険料（社保の場合）：社保に加入した場合、収入や扶養状況に応じた保険料計算や書類提出が求められます。
- 子どもの就学通知：小中学生の子どもがいる場合、住民票を取得すると教育委員会から「就学通知」が届く可能性があります。実際に就学するかどうかに関係なく、学校とのやりとりが発生することもあります。
- マイナンバー関連の手続き：住民票を再取得すると、マイナンバー制度の対象者となり、年金・税務・健康保険などの手続きでマイナンバーの提示が必要になる場合があります。
このように、住民票を取得することは「保険に入るための手段」ではあるものの、生活実態に基づく法的義務もセットで発生するということを理解しておく必要があります。
海外在住者であれば、一度はこの選択肢を真剣に考えたことがあるかもしれません。しかし、住民票の再取得に伴う手続きの煩雑さや、税金・年金といった後々の対応の多さに気づき、最終的に見送ったという方も少なくないでしょう。
後々実家の家族に迷惑をかけることになるかもしれないし。。
国民健康保険の場合
国保に加入することで、全国の医療機関で健康保険証を提示し、自己負担3割で診療を受けることができます。補償内容は社会保険とほぼ同等で、入院・通院・処方薬・手術など、日本の公的医療制度の恩恵を受けられます。
ただし、保険料は市区町村ごとに異なり、原則として「前年の所得」に基づいて計算されます。たとえ海外での収入でも、申告を求められるケースがありますし、求められない場合でも、まったくの無収入扱いとはならず、保険料が無料になることはほとんどありません。
また、扶養制度がないため、家族全員がそれぞれ保険料を支払う必要があります。大人はともかくとして、たとえば「せめて子どもだけでも保険に入れたい」と考え、実家の両親の世帯に子どもを加えて国保に入れても、やはりその子ども分の保険料は別途発生します。
社会保険の場合
社保には扶養制度があるため、一時帰国中の人が日本に住む親の社会保険に「扶養家族」として加入できれば、医療費は自己負担3割で受診可能なのに、保険料は一切発生しません。収入がないと判断されれば、完全に無料で日本の医療をフル活用できる、非常にメリットの大きい制度です。
特に、健康診断や歯科治療、がん検診などを計画している「積極派」の人にとっては、これほどお得なことはありません。海外では高額になりがちな医療を、日本の高度な医療技術で、しかも実質タダで受けられる可能性があるのです。
実家の親が社保に入っている場合は、この扶養制度を検討してみる価値は十分にあります。条件さえ整えば、これほどコストパフォーマンスの高い方法は他にありません。
ただし、「扶養に入れるかどうか」は保険者（協会けんぽや健保組合）の判断次第であり、すべての一時帰国者が認定されるわけではありません。ポイントになるのは、
- 日本で実際に生活していると判断されるか
- 年収が130万円未満（収入がないこと）であるか（※特に海外収入がある場合、その扱いは保険者によって判断が分かれるため注意が必要）
- 一定期間の滞在予定が確認できるか
などです。滞在期間が短すぎたり、海外収入がある場合は「扶養不可」と判断される可能性もあるため、「入れればラッキー、でも確実ではない」という前提で検討すべき制度です。
3. クレジットカード付帯保険も確認を！
多くの海外在住者は、旅行前にクレジットカードを使うことで付帯保険が自動的に適用される可能性があることを心配せずに見落としがちです。しかし、これもまた有力な選択肢。実際に、
- プレミアムカード付帯の医療補償
- 傷害・疾病治療費用が自動カバーされる仕組み
- キャッシュレス診療対応の可能性があるカードも存在
というケースがあり、うまく使えば追加コストなしで安心がプラスできます 。
使う際の注意点
- 「自動付帯」と「利用付帯」があるため、カードで航空券や宿泊費を支払った場合のみ補償されるケースも。これはカードごと・国ごとに異なるので、出発前に確認が必要です 。
- クレジットカード保険は旅行期間や医療補償の上限が限定的で、前述のSafetyWing Complete／ACS Globe Partnerと比べると補償内容が薄いこともあるため、用途に合わせた選択が大切です。
4. 日本の民間医療保険
一部の保険会社では、「海外在住者でも加入可能なプラン」、「短期滞在者向け医療保険」、「訪日外国人向けプラン」を提供していることがあります。申し込みや審査が必要なケースが多いため、余裕を持って準備することが大切です。
国民健康保険への加入は、手続きが煩雑で税金や年金の問題も絡むため、気軽に選べる方法とは言えません。その点、日本の民間医療保険は比較的手続きがシンプルで、そもそも一時帰国者や短期滞在者のニーズに応えることを目的として設計されているため、こうしたケースに非常に適しています。一時帰国中の医療保障を必要とする多くの海外在住者にとって、現実的で利用しやすい解決策といえるでしょう。
滞在国の保険が使えない場合には、結局のところ、これを選択する人が多いです。
滞在国で同様のサービスもあるけど、その場合は、必要書類の翻訳が必要。日本の民間保険ならその点は安心
一時帰国者向けの医療保険を提供している日本の保険会社・サービス
日本には、一時帰国者向け（いわゆる「逆海外旅行保険」）や訪日外国人向けに医療保険を提供している保険会社がいくつかあります。
ただし、日本らしく「個々の事情に合わせたオーダーメイド設計」が基本となっているため、実際に申し込みをしない限り、詳細な補償内容や保険料が事前にわかりにくいケースがほとんどでした。
AIの力を借りて情報を収集したところ、どの保険会社も基本的な補償内容には大きな違いはなく、掛け金の目安は以下のようになっています。
短期滞在（例：1週間）：約5,000円〜10,000円程度。
中期滞在（例：1ヶ月）：約15,000円〜30,000円程度。
長期滞在（例：3ヶ月）：約40,000円〜60,000円程度。
これらの保険は、日本の公的医療保険に加入していない一時帰国者にとって、病気やケガの際の医療費負担を軽減するための心強い選択肢です。
さらに、日本の保険会社であれば日本語での対応が可能であり、診断書や領収書などの英訳が不要なのも大きなメリット。海外の保険と比べても、手続きが格段にスムーズです。
一時帰国中の安心を確保するためにも、日本の民間医療保険の利用を一度検討してみる価値は十分にあるでしょう。
1. 東京海上日動火災保険（海外旅行保険）
商品名例：
・TOKIO Omotenashi Policy（31日以内の短期向け）
・逆海外旅行保険（B2/F2・C3/F4プラン｜1日〜2年対応）
特徴：
- 一時帰国する海外在住者向けの専門プランを提供
- 日本国内の病院でそのまま使える
- 日本語での対応＆キャッシュレス診療が可能
- 年齢に応じた補償が選べる（ワイドプランは無制限補償）
- 70歳以上でも加入可能（他社にはない貴重な選択肢）
- 申込は原則として日本の販売代理店経由（ネット情報は少なめ）
- 公式サイト：https://www.tokiomarine-nichido.co.jp
2. ジェイアイ傷害火災保険（t@bihoたびほ）
- 商品名例：たびほ（海外旅行保険）
- 特徴：
- 日本出国者向けだが、一時帰国中の医療にも対応可能な場合あり
- プラン設計次第で医療費補償を含む
- 留学やワーホリ中の一時帰国者にも対応
- 公式サイト：https://www.jihoken.co.jp
3. AIG損保（旧AIU保険）
- 商品名例：海外旅行保険（日本での短期滞在にも対応可能）
- 特徴：
- 一時帰国者向けの問い合わせ実績がある
- 相談次第で柔軟に対応してくれる
- 公式サイト：https://www.aig.co.jp
4. Global Health Insurance Japan（GHIJ）
- 対象：訪日外国人・一時帰国中の日本人を含む
- 特徴：
- 英語対応あり
- 外国人観光客向けの保険だが、一時帰国者でも条件次第で加入可能
- サイト例：https://japanhpn.org/en/global-health-japan
注意点
- 多くの保険は「日本在住者向け」または「日本を出発する旅行者向け」に設計されているため、「一時帰国者」としての申し込みは、直接問い合わせで確認が必要な場合があります。
- 米国在住者などは、日本の医療保険に加入しにくい場合もあるので、渡航前に現地の保険（例：GeoBlue、Allianzなど国際保険）でカバー範囲を確認しておくのも手です。
5. 海外の民間医療保険（一時帰国時に対応可能なタイプ）
短期間の滞在や旅行者向けの「つなぎ」として利用できる民間医療保険があります。
1. SafetyWing：米ドル建て・子どものいる若い世帯でコスパ最強。ノマド向け設計で一時帰国中も対応
海外在住者の間で注目されている医療保険がSafetyWingです。ノマドワーカー向けに設計されていますが、日本への一時帰国時にも補償が受けられることから、特にアメリカ在住の日本人に人気があります。
保険料は米ドル建てで、月額$56.28〜（2025年5月時点・10〜39歳の場合）と非常にリーズナブル。必要最低限の補償をカバーするEssentialプランと、母国での長期滞在や妊娠・検診にも対応するCompleteプランの2種類があります。
日本滞在中も保険適用される一方で、母国（アメリカなど）に戻る際は滞在期間に制限があるなど、少し複雑なルールもあるため、具体的な使い方や注意点は下記の個別記事で詳しくご紹介しています。
2. ACS（Assurances Courtages et Services）：ユーロ建て・年齢によらず一律の保険料で40歳以上で最強のコスパ
フランスのパリに本社を構えるACSは、30年以上の実績を誇る海外旅行保険会社です。世界中の長期滞在者や留学生、ワーキングホリデー渡航者向けに幅広い保険プランを提供しており、日本人にも利用者が多いことで知られています。
ACSでは、「Globe Partner（40歳未満向け）」と「Globe Traveller（40〜66歳向け）」という2つのプランがあり、最短8日間から加入可能。短期から長期の一時帰国に対応できます。
保険料はユーロ建てで、年齢ごとに段階的な価格設定はなく、40歳未満・40〜66歳という2つの年齢帯ごとに一律料金が適用されるのが大きな特長。一般的な保険と異なり、年齢が上がっても保険料が高騰しないため、特に40歳以上の方にはSafetyWingよりも経済的な選択肢となることが多いです。
欧州拠点ならではの信頼性に加え、英語・フランス語でのサポート体制も整っており、海外在住者にとって安心感のあるプランとなっています。
具体的な補償内容や、日本滞在中の条件などについては、下記の記事で詳しくご紹介しています。
東京海上日動・SafetyWing・ACSの三社を比較
海外在住者が一時帰国中に利用できる医療保険にはさまざまな選択肢がありますが、どれが本当に自分に合っているのか、迷う方も多いのではないでしょうか？
当サイトでは、補償内容・保険料・柔軟性などを総合的に比較しやすくするために、次の三つの保険会社を「それぞれの代表」として選定しています：
- 東京海上日動（日本の代表）
→ 国内企業ならではの安心感。70歳以上も加入可能、無制限補償、日本語対応。 - SafetyWing（米ドル圏の代表）
→ アメリカ拠点のグローバル保険。若年層に人気で、子ども無料などコスパ重視設計。 - ACS（ユーロ圏の代表）
→ フランスの保険会社。年齢による保険料変動がなく、特に中高年層に優しい高補償・低価格のバランス型。
それぞれ異なる通貨圏・仕組み・強みを持っており、「日本」「米ドル」「ユーロ」の三極代表ともいえる構成です。
「万が一の備え」と「積極利用」では保険選びが異なる
医療保険は一律に見えても、利用目的によって最適なプランは大きく異なります。
この記事をここまで読んでくださっている方の多くは、「万が一に備えておきたい」「日本の医療を積極的に活用したい」といった、いずれかの目的を明確に持っているはずです。
ここでは、それぞれのタイプに合ったおすすめの保険と、注意しておきたいポイントを整理してご紹介します。
万が一派
「滞在中に何もなければ保険を使わないで済めばそれでいい」という方は、比較的シンプルで手頃な保険プランでも十分なケースが多いです。
日本の民間医療保険はこの「万が一型」の利用を前提に設計されており、風邪やケガ、軽い体調不良など、突発的なトラブルに対応した補償が中心です。とにかく費用を抑えたい方にとっては、コストパフォーマンスの良い選択肢となるでしょう。
海外保険を活用する場合は、SafetyWingの EssentialプランやACSの Globe Travellerプランがおすすめです。これらは緊急医療や入院費用をしっかりカバーしつつも、保険料は比較的リーズナブルで、短期の一時帰国や軽い医療利用に最適です。
ただし、いずれも「予防」「慢性疾患」「定期通院」など、積極的・継続的な医療には向いていません。“使わないで済めばラッキー”という考え方の方にこそ適した保険だといえるでしょう。
もちろん、万が一に備えたい方でも、さらに補償の厚いSafetyWing CompleteやACS Globe Partnerに加入しても何の問題もありません。
積極利用派
「せっかく帰国するなら、日本の医療水準を活かして検診や歯科治療、持病の診察までしっかり受けたい」と考える積極派には、広範囲な補償内容のある保険を選ぶ必要があります。
特に注意しておきたいのは、日本の多くの保険プラン、そしてSafetyWingのEssentialやACSのGlobe Travellerのような「緊急時対応型」の保険は、あくまでも“万が一の備え”を前提として設計されている点です。これらを利用して、通院・検診・歯科治療などの積極的な医療行為を受けようとすると、補償対象外と判断されるリスクが非常に高く、トラブルにつながりやすいということを理解しておく必要があります。
このような利用目的には、日本の旅行保険や短期医療保険では補償が限定的すぎるため不向きです。海外のグローバル保険であるSafetyWingのCompleteプランや、ACSのGlobe Partnerプランのように、慢性疾患、がん、妊娠、精神科治療などにも対応できる保険が現実的な選択肢となります。
ACSのGlobe Travellerプランも、積極的な医療利用に対応可能な補償内容を持っていますが、構造的には「緊急対応寄り」の設計であり、Essentialよりは広いものの、CompleteやGlobe Partnerと比べると“万が一派”にやや近い性質を持っています。積極的に通院や検診を予定している場合は、Travellerで本当にカバーされるかを事前に確認するか、Partnerを選択することをおすすめします。
つまり、万が一に備えたい場合にACS Glove Partnerなどのワンランク上の保険に加入すること自体は問題ありません。しかし、日本で積極的に医療を受けたいと考えている場合に、日本の保険会社が提供する「逆海外旅行保険」や、SafetyWing Essentialなどの「緊急対応型」保険を選んでしまうと、後々トラブルになる可能性があります。
ただし、CompleteやPartnerなどの補償の厚いプランでも歯科治療のカバーは限定的であることに注意が必要です。ほとんどの保険では、緊急の応急処置のみが対象であり、虫歯治療や歯周病治療、矯正などの積極的な歯科診療は補償されない、または高額なオプションとして追加される形が一般的です。
そのため、「日本で歯医者にかかりたい」という目的がある方は、事前に補償内容を細かく確認したり、現地での自己負担を想定して計画を立てることが重要です。
とはいえ、私が知る限り、おそらく最も確実な方法は、滞在国で加入する歯科保険を「海外での治療もカバーするタイプ」にしておくことです。
ケース別おすすめ保険プラン｜あなたに合うのはどれ？
保険は「年齢」「滞在期間」「医療への期待値（＝目的）」によって、最適な選択肢が大きく異なります。ここでは、「万が一に備えたい派」と「積極的に医療を受けたい派」の両視点から、それぞれに合う代表的な保険プランをご紹介します。
| ケース・条件 | 医療の利用目的 | おすすめ保険プラン | ポイント |
|---|---|---|---|
| 39歳以下でコスト重視、子ども連れの一時帰国 | 万が一派 | SafetyWing Essential | 10歳以下の子ども2人まで無料。緊急時中心のシンプル設計 |
| 40〜64歳で補償のバランスを重視 | 万が一派 | ACS Globe Traveller | 年齢に関係なく一律料金。急病・ケガに備えたい方向け |
| 慢性疾患・がん・妊娠など、積極的に医療を受けたい | 積極派 | SafetyWing Complete /ACS Globe Partner | 通院・検診・がん治療にも対応。補償が広範囲で安心 |
| 65歳以上で医療の不安が強く、日本語対応が必要 | 万が一派 or 積極派 | 東京海上日動（逆海外旅行保険） | 70歳以上も加入可。無制限補償＋日本語対応の安心設計 |
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一時帰国の医療保険｜入国後でも加入できるものは？
一時帰国の際、医療保険の準備をうっかり忘れていたり、「短期滞在だし大丈夫かな」と思っていたけど、入国後に自分や家族がちょっとした体調不良を感じたことで、「やはり保険に入っておくべきか」と不安になる方も多いはずです。
ここでは、入国後でも申し込み・補償が可能な医療保険について、選択肢と注意点をわかりやすく解説します。
日本の医療保険：入国後でも加入可能＆即補償開始
日本の損保会社が提供する「逆海外旅行保険」や「訪日旅行保険」は、入国後でもオンラインや代理店を通じて申し込みが可能。しかも、多くは即日〜翌日から補償がスタートします。
主な選択肢は以下のとおりです：
- 東京海上日動「TOKIO Omotenashi Policy」
→ 一時帰国者向け短期保険。入国5日以内なら申し込み可能。即補償スタート。 - 東京海上日動「逆海外旅行保険」
→ 32日以上の滞在向け。医療・救援費用・賠償など幅広くカバー。 - 損保ジャパン「訪日旅行保険」
→ オンライン申込可。キャッシュレス対応あり。滞在期間に合わせた柔軟設計。
これらの保険は、日本国内の医療機関でそのまま使用でき、日本語対応・領収書の翻訳不要といった利便性が魅力です。
海外の保険：SafetyWingやACSは注意が必要
海外発のグローバル医療保険（例：SafetyWing、ACS）は、日本滞在中の医療にも対応しています。ただし、「加入のタイミング」や「補償の開始日」に制限があるため、帰国者が利用する際は特に注意が必要です。
SafetyWing（Nomad Insurance Essentialプラン）
- 補償開始日：海外在住者がすでに日本にいる場合は支払い完了と同時に補償が即時スタート。
- 待機期間：なし。ただし、契約は最低5日間必要です（5日未満でのキャンセル不可）。
- 注意点：旅行中に加入しても問題なく、加入の遅れによるペナルティもありません。
SafetyWing（Nomad Insurance Completeプラン）
- 補償開始日：申請が承認されると、毎月1日または15日のうち、早く到来する日から補償がスタートします。
- 申請処理期間：最大10日かかる場合があります。
- 注意点：原則として、補償は加入後すぐに開始されますが、帰国直後に加入した場合は補償対象外とされる可能性があるため、日本入国前の事前加入が推奨されます。
ACS（Globe Travellerプラン）
- 補償開始日：日本入国後でも加入可能。
- 待機期間：加入後8日間の待機期間があるため、その間は保険の利用ができません。
- 注意点：急な通院や処方薬の必要がある場合には不向きです。
- SafetyWing（Completeプラン）：
→ 原則として加入後すぐに補償開始。ただし、帰国直後の加入では補償外とされる場合もあり、事前加入が無難。 - ACS（Globe Traveller）：
→ 入国後の加入でもOK。ただし、加入後8日間の待機期間があるため、すぐには使えません。
入国後にすぐ医療を受けたい場合のベストな選択は？
入国後すぐに医療機関を受診する可能性がある場合、もっとも確実で現実的な選択肢は日本の医療保険（訪日旅行保険・逆海外旅行保険）です。
ただし、以下のような選択肢も状況によっては有効です：
- SafetyWing Essentialプラン：海外在住者が一時帰国中に加入する場合、支払いと同時に補償が即時スタートするため、入国後すぐに使えます。
- ACS（Globe Traveller）：入国後に加入可能ですが、補償開始まで8日間の待機期間があるため、すぐに医療を受けたい方には向きません。
- SafetyWing Completeプラン：補償開始は毎月1日または15日スタート、審査に最大10日かかるため、事前加入が前提です。
つまり、「すぐ医療を受ける必要がある人」にとっては、
▶ 日本の医療保険
▶ または SafetyWing Essential（海外在住者向け）
が、現実的で安全な選択肢といえるでしょう。
入国後に体調を崩した方への注意点
入国後に「何となく体調が悪い」「熱っぽい」と感じ、あわてて保険に加入しようとする方もいるかもしれません。ですが、基本的に“病気になってから加入した保険”でその病気をカバーすることはできません。
これは保険の大原則で、「加入前に発症していたもの」「すでに症状が出ていたもの」は補償対象外とされるためです。日本の旅行保険でも、海外のグローバル保険でも、ほとんどの場合このルールが適用されます。
したがって、「調子が悪いな」と感じる前に、できるだけ早く保険に加入しておくことが重要です。
全額負担を覚悟｜一時帰国中に病院へ保険なしで行くと？
保険に未加入のまま一時帰国し、体調を崩してしまった――そんなとき「病院に行ったらいくらかかるの？」「そもそも診てもらえるの？」と不安になる方は少なくありません。ここでは、保険なしで日本の病院を受診した場合の医療費の目安と、海外在住者にとっての実質的な選択肢を紹介します。
また、アメリカやカナダなど、医療費が非常に高額な国から一時帰国する方の中には、「日本なら全額自己負担でも安いから受診したい」と考える“積極派”もいます。実際、日本では自由診療でも比較的安価で明朗な料金体系が整っているため、あえて保険を使わずに治療を受けるという選択肢をとる人も少なくありません。
日本の診療費と医療費
日本では、医療費が全国一律で定められており、保険に未加入であっても明朗会計です。以下はよくあるケースの全額自己負担額の目安です：
| 医療行為 | 全額負担の費用目安（円） |
|---|---|
| 初診（内科） | 3,000〜5,000 |
| 風邪の診察＋薬 | 5,000〜10,000 |
| 血液検査＋尿検査 | 3,000〜10,000 |
| レントゲン | 5,000〜15,000 |
| CT検査 | 15,000〜30,000 |
| 歯科治療（虫歯1本） | 5,000〜15,000 |
| 整形外科（骨折診療等） | 10,000〜30,000 |
特に軽症であれば、1万円前後で済むケースも多く、アメリカなどの高額医療費事情と比べればかなり割安です。
「骨折してしまってさ、保険に入ってたのに7,000ドル（約100万円）もかかったんだよ…」なんて話もアメリカでは普通に聞きます。
全額負担でもまし｜アメリカとの比較
たとえば、アメリカでは風邪の診察と薬だけで$200〜$500（約3〜7万円）、CT検査は$1,000〜$3,000（約15〜45万円)が一般的です。
こうした背景から、「保険なしで日本の病院を受診する方が安い」と判断し、一時帰国中にあえて保険を使わずに受診する人もいます。
もちろん、海外である程度しっかりした医療保険に加入している人は、日本での緊急医療もカバーされている場合が多く、それほど心配する必要はありません。しかし実際には、「保険料が高すぎて加入できていない」「保険はあるがカバー範囲が限定的」という人も多く、そういった方にとっては、日本での実費診療が現実的かつ経済的な選択肢となることもあります。
日本 vs アメリカ｜医療費比較（全額自己負担の場合）
| 医療項目 | 日本（円・全額負担） | アメリカ（円換算） |
|---|---|---|
| 風邪の診察＋薬 | 約8,000円 | 約40,000〜75,000円 |
| CT検査 | 約25,000円 | 約150,000〜450,000円 |
| レントゲン | 約10,000円 | 約40,000〜80,000円 |
| 血液・尿検査 | 約6,000円 | 約20,000〜50,000円 |
| 虫歯1本の治療 | 約8,000円 | 約30,000〜60,000円 |
全額負担の前によく考えて｜保険加入のすすめ
全額負担を覚悟で積極的に日本の医療を受けるつもりならば、それに適した保険を準備しておくのは、
実は非常に賢明な考え方です。
特に次のような保険は、保険料が実費より安くなる可能性が高く、さらに「慢性疾患の治療」や「歯科治療」などにも対応することができます：
- SafetyWing Complete
→ 日本滞在中も最大6ヶ月まで補償。検査、妊娠、精神科までカバー。 - ACS Globe Partner
→ 一律保険料で日本滞在時の診療も対象。条件次第で歯科・慢性疾患も補償。
これらは「積極的に治療したい派」でも十分対応可能なプランです。全額自己負担を覚悟しているなら、まずは保険に入っておいた方が確実にお得といえるでしょう。
一時帰国中の医療保険 まとめ
一時帰国中の医療費は、思っている以上に高額になるケースがあります。特に住民票を抜いて海外に住んでいる場合、日本の公的保険が使えず、風邪の診察ひとつでも全額自己負担になることも。そうしたリスクに備えて、自分に合った医療保険を事前に検討しておくことは非常に重要です。
医療費対策の主な選択肢は以下のとおりです：
- 滞在国の保険が日本で使えるかの確認
- 住民票を一時的に戻して国保や社保に加入
- クレジットカード付帯の海外旅行保険
- 日本の民間医療保険（逆海外旅行保険など）
- SafetyWingやACSなど海外のグローバル保険
- 全額負担を覚悟
さらに、医療保険の選び方は「目的」によって大きく異なるということも忘れてはなりません。
万が一に備える派なら…
最低限の補償が得られる保険で十分なケースも多く、EssentialやTravellerなどのリーズナブルなプランでも安心です。ただし補償対象は緊急時や突発的な医療に限られるため、使わないで済めばラッキーという意識が前提です。
積極利用派なら…
「検診」「慢性疾患」「妊娠」など、計画的な医療利用を考えているなら、補償が広範囲におよぶCompleteやGlobe Partnerなどのプランを選ばなければ、トラブルのもとになります。EssentialやTravellerは“万が一”前提なので注意が必要です。
医療保険は「もしも」のための備えでもありますが、積極的に医療を活用するための「戦略的な準備」としても大切な要素です。ご自身の目的・状況に応じた保険選びで、安心で充実した一時帰国を実現してください。
関連サイト
外務省：海外在住者と日本の医療保険・年金
厚生労働省：国民健康保険制度の概要
一時帰国で必要な手続き・法律関連のまとめ記事はこちらです。
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